選ばれる理由

DREPは2024年10月の開講以来、多くの企業・団体のデジタル研修プログラムとして導入・受講いただいています（企業・団体189機関、受講登録者9,243名、研修修了コース数11,830／2026年2月現在）　。
これまで北海道の企業・団体を中心に普及を目指して活動してきましたが、全国どこからでも受講いただけます。

Stage4完了者は本グラフには含んでいない

license協定締結済: 189機関
groups受講登録者: 9,243名

理由1これまでデジタルを学ぶ機会がなかったX・Y世代にも最適

一般的な社会人向けのデジタル研修は、「デジタルを活かせる人材」「デジタルを作れる人材」を対象としたものが主流となっています。
一方DREPでは、既存の研修では取り残されることの多い「デジタルを知らない人材」に向けたプログラムが充実している点が大きな特徴です。
段階的にコースを学ぶことで、「デジタルを理解している人材」「デジタルを使える人材」へとステップアップが可能です。X・Y世代を含むあらゆる世代の人材が、Z世代と同等の知識（＝Society5.0^＊の読み書きそろばん）を修得でき、職場のデジタル導入・DX推進の「十分条件」が整います。

＊Society5.0：IoT（Internet of Things）、ロボット、人工知能（AI）、ビッグデータ等の新たな技術をあらゆる産業や社会生活に取り入れてイノベーションを創出し、一人ひとりのニーズに合わせる形で社会的課題を解決する新たな社会
参考サイト：内閣府　https://www8.cao.go.jp/cstp/society5_0/

理由2進化し続けるコンテンツ

DREPは研修内容や受講方法などについて常に見直し・改善を行っています。
2025年10月からスタートした“Phase3”では、StageB（デジタルベーシックコース）を追加したほか、研修テキストの分かりやすさを改善し、従来のPDF形式から「ブラウザ上で表示するテキスト」に変更。特にスマートフォンでの閲覧がしやすくなりました。「通勤中なども受講しやすい」と好評です。
また、難しい用語にはワンクリックで用語解説を表示し、調べる手間が省けるため、効率的な受講が可能になりました。

従来までのPDFから、パソコンのブラウザ上や、スマートフォンの専用アプリ・Moodleを使って表示する形式に変更しました。
難しい用語があれば、クリックしてみましょう。用語解説が表示されます。

理由3受講者の高い満足度

受講後のアンケートでは、約80%の受講者が「満足」、約90%の受講者が「新しい知見を得た」と回答し高い評価をいただいています。また、様々なアンケート結果をプログラムの見直し・改善に活用しています。

アンケート結果（満足度／新しい知見）

2025/10/8～2026/2/28 “Phase3” のアンケート結果を集計

おおよそ90%の受講生が「満足」と回答
（プロトタイプ “Phase1” の50%から改善）

おおよそ95%の受講生が「新しい知見を得た」と回答
（プロトタイプ “Phase1” の80%〜90%から改善）

理由4安心・信頼の修了判定とフィードバック体制

受講後は、各コース・単元で実施するチェックテストの成績をもとに修了判定をします。修了合格ラインは80点で、チェックテストは複数回受験可能です。50代をはじめとした幅広い年齢層、様々な立場の方々が、DREPに挑戦されています。
また、DREPは企業・団体と北海道大学が協定を締結のうえプログラムを導入・受講するシステムを採用し、企業・団体の事務局様に向けて、定期的に受講状況やアンケート結果などのレポートをお送りしています。

理由52027年度まで受講料無料！

DREPは、内閣府からの委託を受けて北海道大学が開発・運用しており、委託期間中の2028年2月29日までは、全コースを無料で受講することができます。

お申し込みは、2027年12月31日まで可能です。

申し込み方法

なお、2028年4月以降はDREPの趣旨に賛同する企業・団体様によるコンソーシアムを設立し、研修を継続することを検討しています。受講企業・団体様のご理解とご協力をお願いいたします。

理由6北大のリソースでデジタル中核人材の発掘・育成をお手伝い

DREPではStage1〜3を修了した組織の方々を対象に、Stage４においてデジタルを活用して組織の課題を解決する実践的なグループワークを行っています。このグループワークには、デジタルやAIの専門知識を備えた北海道大学の教員・大学院生が参加し、組織のデジタル中核人材の発掘・育成をサポートします。

理由7情報科学に強い北大生まれのDREP

北海道大学では1960年代に電気・電子工学に関する研究・教育の体制が整い、日本の情報技術を第一線で担う多くの人材を輩出してきました。1990年代以降はIT革命と大学改革の動きの中で体制再編が進み、さらに急速な情報化社会の進化に対応して、2004年に新たに「情報科学研究科」を設立。その後も2017年に「数理・データサイエンス教育研究センター」を設立するなど情報化社会の基盤を形成する科学・技術において、最先端の研究と人材育成に取り組んでいます。

また、直近10年間の本学の論文データを分析すると、情報科学系の研究分野と、コンピュータ・農業系、土木工学系など、二つの研究分野にまたがる論文をカウントすると、国内最多となる領域がいくつも存在し、国内トップレベルを誇る「融合研究領域群」が形成されており、それらは本学の大きな特色です。

こうしたことを背景に、情報科学を専門として国内外で多くの研究発表を行い、高い評価を得るとともに深い学術知見を蓄積し続けています。産学連携の実績も数多く、産業界のニーズの知見を有する教員、地域・社会の課題解決に積極的に取り組む教員に加え、民間企業等の社会の第一線で活躍してきた方、産学連携の実績も数多く、産業界のニーズの知見を有する教員、地域・社会の課題解決に積極的に取り組む教員に加え、民間企業等の社会の第一線で活躍してきた方、官公庁でのインフラの専門的知識・経験が豊富な方などを教員として迎え入れ、多様な教員によりDREPの研究・開発を進めています。