DREPとは

• 北海道大学　https://www.hokudai.ac.jp/
• 北海道大学 データ駆動型融合研究創発拠点（D-RED）　https://d-red.research.hokudai.ac.jp/

DREPの目的

プログラムは、デジタルスキルレベルの底上げ（オンライン・オンデマンド研修）と、デジタル中核人材の発掘・育成（実践グループワーク）の２階建て構造となっています。

目的1デジタルスキルレベルの底上げ

• 少子高齢化によって労働力が減少し、デジタル技術による業務の効率化が喫緊の課題となっています。業務にデジタルを導入し、積極的に活用するには、職場の皆様の「デジタルに関する理解と協力」が欠かせません。そのために必要な知識とスキルの修得をサポートします。
• 現在35〜65歳のデジタルについて体系的に学ぶ機会が少なかった世代（X世代、Y世代）を含むあらゆる世代が、「Ｚ世代が高校・大学で学ぶデジタルの知識 ^＊」と同等の知識を身に付けるための研修プログラムを提供します。

^＊ Z世代（1990年代半ば〜2010年代前半生まれのデジタルネイティブ）は、高校・大学で「情報」について、「国語」や「数学」など他の教科と同様に勉強してから社会人になります。

• 2025年度大学入学共通テスト（大学入試）から、「情報」が出題科目として加わりました。
• 全大学の学生がデジタルの知識を修得できるよう整備が進んでおり、北海道大学では「情報学I」が必修科目で、文系理系を問わず全学生が単位を取得して卒業します。

目的2デジタル中核人材の発掘・育成

• オンライン・オンデマンド研修（Stage1〜3）を修了した組織の方々を対象に、デジタルを活用して組織の課題を解決する実践的なグループワークを行い、さらに高度な知識とスキルを有する人材を育成します。
• グループワークには、専門知識を備えた北海道大学の教員・大学院生が参加するなど、職場や地域の課題解決をサポートします。

デジタルリスキリングが重要な理由

背景人材不足をDXでカバー

今後、生産年齢人口（15歳〜64歳）の大幅な減少が予想されています。
人口が減っても需要が減らない業務があり、将来それらの業務を継続できないリスクや、新しい産業創出にチャレンジする人的リソースを供給できないリスクが想定されます。こうしたリスクを回避するには、DX推進による業務の効率化が求められます。

生産年齢人口：2025年7,170万人 → 2055年5,028万人(約30％減)

では組織にデジタルを導入するポイントはなんでしょうか？

理由1情報を学ぶ機会がなかった世代（現状維持型）が変わると、デジタル導入が加速する

組織に属している人材をデジタルの視点から考えてみると、「デジタルを作れる人材」「デジタルを活かせる人材」「デジタルを使える人材」「デジタルを理解している人材」「デジタルを知らない人材」の5つに分けることができます。

このうち、デジタルを作れる人材・活かせる人材は“イノベーション推進型”として、デジタル導入の中心的な役割を担います。組織全体の約10％がイノベーション推進型の場合、デジタルを導入する必要条件を満たすことができると考えられます。
また、デジタルを使える人材は“推進サポート型”として、デジタル導入をスムーズに後押しする役割を担います。
一方、これまで体系的にデジタルを学ぶ機会がなかった人材、従来の業務スタイルを続ける“現状維持型”の人材比率が高いと、新しい技術や知識を取り入れることに抵抗があるため、デジタル導入がなかなか進まないことが懸念されます。

イノベーション推進型の人材育成（必要条件）とともに、現状維持型を含めた多くの人材を、いかに推進サポーター型へシフトできるか（十分条件）が、デジタル導入・DX推進の大きなカギを握ります。

理由2Z世代・アルファ世代が活躍できる職場へ

これから社会に出るZ世代、アルファ世代 ^＊ は組織のDX推進の即戦力となります。かれらが能力を最大限に発揮するには、すべての世代がデジタルへの理解を深め、業務知見やノウハウを正しく伝え、協力し合い、適切な評価と業務分担ができる環境が不可欠です。
そのためにはX世代、Y世代を中心に組織全体のデジタルリテラシーを向上させ、世代間の有機的な連携を実現することが重要となります。

^＊ アルファ世代：主に2010年以降に生まれた世代で、生まれたときからスマートフォンやタブレット、インターネットなどが身近な環境で育ち、小・中学校、高校、大学で「情報」に関して体系的に学習しています。